A ITに関心があり、東急グループ各社が抱える課題に対して、お客様目線で解決策を真摯に考えることのできる方を求めています。
その先には東急グループが掲げる街づくりの実現や社会の期待に応えるといった役割があります。
これらを念頭に、当社の行動指針に沿って自発的に体現できる成長意欲のある方と一緒に働きたいと考えています。

A 応募時にITの知識は不要です。文理共にご応募お待ちしております。※直近4～5年の文系比率は50～80％となっております

A 3～5か月間程度の研修期間を設けています。
IT未経験の方も積極的に受け入れていますので、入社後3か月間は、エンジニアを目指すためのIT基礎を含むシステム研修を行っています。
ここ数年の傾向ですが、3か月目以降は実践型の研修やOJT研修等を取り入れながら正式配属を目指しています。

A 初期の配属先は、IT基礎研修で学んだ事をベースに、OJTを通じた技術向上を考慮しています。
本人の希望を踏まえ、適性やITスキルの習得状況だけでなく、当社での受託案件の状況、OJTを担当する先輩社員の配置等を勘案しながら、総合的に判断して決定しています。

A 全てのご希望に沿えない可能性がありますので、OB・OG訪問の紹介は基本的に行っておりません。ご了承ください。

A 当社では、住宅補助の支給や社宅はございませんが、空き状況次第でグループの社員寮に入居できる場合があります。
社員寮には、年齢上限や自宅からの距離など、一定の入居条件がございます。
（グループの社員寮に入居できない場合には、自社借り上げ寮制度での入寮が可能となります）

A ホームページの「キャリア採用」に掲載している職種が対象となります。

A 国籍の制限はありませんが、就労にはビザが必要となります。
ただし、東急グループを中心とした国内法人が主要顧客になりますので、日本語でのコミュニケーション能力は必須になります。

A キャリア採用は、即戦力前提での採用ですので、第2新卒を含めて、未経験者は募集しておりません。

A 可能です。今までのご経験や今後のキャリアップ等ご本人の志向や、当社の案件状況等を加味し、職種をご相談させていただきます。

A お預かりした履歴書・同意書などの個人情報は採用以外の目的には使用いたしません。
また、お預かりした応募書類は返却しておりませんので、あらかじめご了承ください。

A 2021年1月現在、43.2歳です。

A 2021年1月現在、約 男性9：女性1です。
（ITエンジニア中心のため、業界特徴を受けて女性比率は少ない傾向にあります。ここ数年の新卒採用では男女比がほぼ均等のため、若手層には女性が多く、徐々に女性比率は増えていくと思われます。）

A 全社平均で17時間／月程度です。担当している案件や業務の進行状況によって個人差があります。
また、「みなし残業代制度」ではなく、残業代は全額支給となります。

A 土日祝日が休日の完全週休2日制となります。
例外として、プロジェクト先に常駐する場合で、主に流通業など顧客企業の休日に合わせるケースが稀にございますが、その場合には代わりの曜日にて、週2日の休日が設定されます。

A 本社勤務もございますが、プロジェクト案件については、顧客先に常駐して勤務いただく場合もございます。
東急グループの顧客が中心の為、東急沿線が多いですが、グループ外顧客でも東京・神奈川がほぼ全てを占めます。

A プロジェクトの関係上、東京・神奈川以外に赴く場合もありますが、原則として転勤ではなく出張になります。（概ね長期出張はございません）
また出張をお願いする際には、家庭環境等を考慮させていただいております。

A 子供が満1歳（法令に基づく延長有）に至るまでの間、育児休業を取得することができます。
また、出産時の産前産後休暇、小学1年生の終期までは、時間外労働の制限・免除、短時間勤務制度、子の看護休暇などを活用いただけます。
お子様が扶養対象の場合は、育英手当［1人目2万円、2人目以降は1人につき1万円※人数上限無］を支給しています。

A 以下の研修制度がございます。
① 「入社時研修」「ITスキル研修」「階層別研修」「希望制ビジネススキル研修」 ※「ITスキル研修」は各自のITスキルレベルや業務内容に応じて、必要なオンライン学習や集合研修を受講できます。
「階層別研修」は、新任昇格者および新任昇格者以外を対象とした、等級(役職)別の研修です。
新任昇格者には新たに求められる役割に必要な、マネジメント、リーダーシップ、コミュニケーション、部下育成、業務の進め方などを提供しています。
「希望制ビジネススキル研修」は、自身に必要なビジネススキル（ロジカルシンキング、文章力、簿記、プロジェクトマネジメント等）を外部講座から選択して受講できます。 ② 「ITスキル診断（年1回）」 ※ITスキル診断により、得意分野・弱点を客観的に判断し、弱点を補強する学習プログラムを提供 ③「最新IT技術研究支援制度」 ※自己研鑽として最新IT技術の研究を希望する個人またはグループに対して経費を支援（金額上限・選定ルール等あり）

A 会社が取得を推奨している資格［情報処理技術者試験（IPA試験）］や、業務上必要と判断した資格に関しては、受験料・講習代の一部または全額を会社が負担いたします。
資格取得時は、合格一時金を支給しています。

A 60歳で定年退職となります。
定年再雇用制度がございますので、希望される方は原則として65歳まで契約社員として雇用されます。